ホルムズ海峡が封鎖されたら世界はどうなる？経済・軍事・日本への影響を徹底解説
世界の原油供給の約2割が通る、たった幅数十kmの海の道「ホルムズ海峡」。この海峡が万が一封鎖されればそれは単なる中東の問題では済まされません。日本を含む世界各国のエネルギー・物流・経済・安全保障にまで及ぶ、大規模な連鎖反応が引き起こされるのです。
本記事では、ホルムズ海峡の地政学的重要性から、封鎖された際の国際社会・経済・日本への具体的な影響、そして各国の対応・将来的なエネルギー秩序の変化までを、専門的かつわかりやすく解説します。
目次
ホルムズ海峡とは？その地政学的重要性
世界の原油の生命線
ホルムズ海峡はペルシャ湾とオマーン湾を結ぶ全長約167km、最狭部で幅わずか33kmの海峡です。イランとオマーンに挟まれ、国際海運上は「チョークポイント（海上の戦略的要所）」に位置付けられています。
ここを通過する船舶には、次のような資源が積まれています。
- 原油：1日あたり約2,000万バレル（世界の海上輸送原油の約20〜30%）
- LNG（液化天然ガス）：世界のLNG輸送の約4分の1が通過
- 石油製品（ナフサ、軽油、ジェット燃料など）
つまり、ホルムズ海峡は「世界のエネルギー動脈」ともいえる存在です。特に中東産原油・ガスに依存している日本、中国、韓国、インドなどのアジア諸国にとっては、最も重要なエネルギールートとなっています。
なぜ封鎖される可能性があるのか？主なリスク要因
イランと米国・イスラエルとの対立
封鎖リスクの最大の発火点は、イランとアメリカ・イスラエルとの敵対関係です。イランは「核開発問題」や「中東での代理戦争」をめぐり、たびたび国際的な制裁対象となっています。
イランは過去に何度も「ホルムズ海峡封鎖を辞さない」と表明しており、事実、以下のような事件が過去に起きています。
- 2011年：イランが米国の制裁強化に反発し、封鎖の可能性を示唆
- 2019年：英国籍タンカー拿捕事件（ホルムズ海峡近辺）
- 2023年〜：イランとイスラエル間の報復合戦激化による海上緊張の高まり
ホルムズ海峡には国際法に基づく航行の自由が保障されていますが、実際にはイランが海峡を軍事的に監視しており、ミサイル、機雷、海上封鎖などの「非対称戦術」により封鎖は技術的に可能とされています。
世界経済への影響：原油価格・インフレ・株式市場の混乱
原油価格の急騰とエネルギーインフレ
封鎖が起これば、まず即座に原油価格が急騰します。これは以下の理由によります。
- 世界の20%以上の原油供給が一時的に途絶
- 原油先物市場でのパニック買い
- 投資家心理の悪化（地政学リスクの増大）
過去にも、ホルムズ海峡周辺で軍事的緊張が高まっただけで、WTI原油は一時1バレル＝150ドル近くまで高騰したことがあり、実際の封鎖となれば200ドル台に突入する可能性もあります。
世界的なインフレの連鎖
原油価格が上がれば、当然以下の分野に波及します。
- 輸送コストの上昇（トラック・船舶・航空機）
- 原材料コストの増加（石油化学製品、肥料、プラスチックなど）
- 電気・ガス料金の高騰（火力発電の燃料が高騰）
このようなコスト増加は消費者価格（CPI）の上昇を引き起こし、世界的なインフレの再燃を招きます。特にアメリカやヨーロッパでは利下げ観測にブレーキがかかり、中央銀行が再び利上げを余儀なくされるリスクが出てきます。
日本への直接的な影響
エネルギー安全保障の危機
日本は一次エネルギーの約90%を輸入に依存しており、そのうち8割以上の原油・LNGはホルムズ海峡経由の中東産。封鎖は、次のような直接的影響を引き起こします。
ガソリン・灯油・軽油の価格上昇
全国のガソリンスタンド価格がリッター200円を超える可能性が高く、冬季には灯油価格の高騰により暖房コストが急上昇します。
電力・ガス料金の値上げ
火力発電の主燃料であるLNGと原油が高騰すれば、各電力会社の燃料調整費が膨らみ、家庭用電気料金も連鎖的に上昇します。
食品や日用品の価格上昇
流通コストの上昇はスーパー・コンビニなどの商品価格に直撃。低所得層や中小企業ほど打撃が大きくなります。
自衛隊・政府の対応
日本政府は緊急事態に備え、次のような措置を講じると見られます。
- 国家備蓄石油（約200日分）を段階的に放出
- アメリカやカナダ、東南アジアなどから代替輸入ルートの確保
- 自衛隊によるシーレーンの警戒強化
- G7や国際エネルギー機関（IEA）との共同対応
封鎖が長期化した場合のシナリオ
封鎖が数週間にとどまれば、緊急備蓄などである程度の対応は可能です。しかし、数ヶ月以上に及んだ場合、日本経済は深刻な打撃を受けます。
想定される最悪シナリオ
- 企業倒産の増加（特に燃料多消費業種）
- 物価高による消費低迷・景気後退
- 中東情勢悪化による国際的軍事介入
- 為替市場での円高（リスクオフ）と輸出企業の業績悪化
これらはすべて「連鎖的・複合的に」進行する可能性があります。つまり、単なる油価の問題にとどまらず、実体経済、外交、軍事まで巻き込む国際的大混乱に発展する可能性を秘めているのです。
各国の対応と新たなエネルギー秩序
ホルムズ海峡の脆弱性を受け、世界各国はエネルギー供給体制の再構築を進めています。
アメリカ
- シェールオイル・ガスの自国生産を強化
- 同盟国へのLNG輸出を増加させ、エネルギー覇権の拡大
中国・インド
- ロシア・中央アジア・アフリカとのエネルギー協力強化
- パイプライン網（中国-ロシア間など）を拡大
日本
- 再生可能エネルギー（太陽光・風力）と水素社会構想を推進
- 原子力発電の再稼働も政策的に再注目されている
まとめ：ホルムズ海峡封鎖は“遠い海の話”ではない
ホルムズ海峡が封鎖されることは、私たちの生活に数日以内に波及する現実的な脅威です。日々のガソリン代、電気代、食料品価格、さらには経済や安全保障まで、ありとあらゆる分野に影響を与える「エネルギー地政学の爆心地」と言えるでしょう。
そのリスクに備えるには、個人としては価格変動への意識・節約・情報収集を、国家としてはエネルギー自立と多様化、地政学的リスクの分散が急務です。
「遠くの戦争が、明日のレシートに現れる」――ホルムズ海峡封鎖はその象徴的な現象なのです。